我が家は、息子氏が３歳と少しした頃から今まで、３年近く、子どもにスマホやタブレットをかなり遠ざけるようにしていた。
childcare-support.hatenablog.jp
来年度から息子氏が小学生になるが、私は、少なくとも小学生の間、キッズスマホは断固として買い与えるつもりはない。
理由は３年前からさほど変わっていない。むしろより確信を持つようになっている。
・・・しかし、少なくとも日本では、それからどんどん、小学生にスマホを持たせることが一般的になってしまっている。
具体的に言えば、2023年現在で、スマートフォン利用率は、小学生64.0% 中学生91.0% 高校生98.9%と、年々利用率は高くなっている。
(出典；青少年のインターネット利用環境実態調査の詳細｜こども家庭庁）
子どもはスマホを持たせておけば当然、静かになる。
もちろんそれは表面的かつ一時的な落ち着きで、それが常態化するほど、子どもは大人があやして泣き止んだり、絵本を読んだりする集中力がなくなっていったりする。
そうやって一時的にでも乗り切らざるを得ない保護者さんが多いのは理解するが、子どもの言語・情緒面をはじめとする発達や、精神衛生面など、悪影響として失うものが大きすぎる。
せめてテレビの録画でお気に入りの番組を流しておくにとどめたい。
テレビだってよくないと言われるが、印象として、コーヒー牛乳と、超濃エスプレッソくらい違う（もちろんテレビがコーヒー牛乳）。
・・・ただ日本では、子どもにスマホを持たせるのにブレーキをかけるような報道が少なすぎた。
さらに、スマートフォン利用率が上がるほど、「みんな使っているし・・」という同調圧力というか、みんなで渡れば怖くない、的な雰囲気ができてしまう。
そこへ、ようやく、日本の大手メディア紙がスマホ・タブレットにまつわる悪影響について報じるようになった（海外の動向を報じたものではあるが）。
アメリカでは、SNS、ソーシャルメディアが児童や若者に及ぼす負の影響がすでに社会問題化しており、有害な「公衆衛生上の危険」とみなす動きが出てきていた。
フロリダではすでに、保護者の同意に関わらず、16歳未満のソーシャルメディア利用を禁止する法案が1月24日議会を通過している。
そこへニューヨーク市も、「巨大IT企業がこどものプライバシーを利益に換え、心の健康を危険にさらすのを見過ごすことはできない」として、保護者には少なくとも14歳までソーシャルメディアを使うための機器を与えないよう促すようになっていることを報じたもの。
・・・スマホやタブレットを子どもに渡すことは危険すぎるという自分の対応に確信を持ちつつも、一方で、日本における懸念点がある。
それは、「アメリカで反スマホ・反タブレットが一般化するほど、巨大IT企業は売れる先を求めて、日本によりアプローチしてくるのでは・・」というもの。
巨大になりすぎたIT企業は、売り上げを維持・向上するために、いまだに規制が甘々な日本を狙い撃ちする可能性がある。
・・・そして、アメリカからの圧力には、めっぽう弱いことで有名な日本。
・・・・うん、政治家のおじいちゃま方が、孫世代の子どもたちの脳を守るために、一肌脱いでくれることに淡すぎる期待を抱きつつ、自分の身は自分で守るようにしよう。
